情報系学会の事業仕分け（特に若手研究者育成事業）に対する反応

メモ

電気学会、照明学会、応用物理学会、映像情報メディア学会、情報処理学会、電子情報通信学会は、電気系6学会といい、共同Webサイトを持っている学会。工学系でかつ応用研究寄りとはいえ、先端研究や若手研究者育成事業に関して、これらの学会も無縁ではいられないと思うのだけれども、11月24日現在、Webページ上ではまったくリアクションがない（そもそも、学会からの声明のページがなかったりする。参考：日本学術会議の勧告・声明・提言・報告）

この学会の会員のみなさま、ぜひ、学会から声明を出してもらうようにお願いメールを出しましょう。

ついでに、日本学術会議の日本学術会議協力学術研究団体のページより「情報」が名前に含まれている学会を抜き出してみる。「情報」が含まれていない学会については、学会の概要などを見て「何とかこじつければ論文投稿できるんじゃないかな？」という発想でピックアップした。

そもそも、計算機は道具なので、何の分野にも食い込めるし、ある分野において計算機をどのように効率的に使うのかは常に研究の対象となり得る。けれども、情報系の学会が多すぎる印象。切り口はいろいろあるだろうけど、こんなに学会が乱立していたら、政府側もどの学会の意見を参考にすればよいのかわからないのでは？学会がこれだけ多い理由としては情報系がどの分野においても道具として使えるというのの他に、日本学術会議協力学術研究団体になるとその学会で出版される学術雑誌が博士の学位取得要件として使えるというのがどうやら大きい様子。もしかしたら、学会が多い理由とポスドク問題はある程度リンクしているのではないか。

感想はさておき、結果からいうと、日本コンピュータ化学会と日本物理学会をのぞき、他の学会は事業仕分けに反応していなかった。