Wanderlustで大量のメールをinboxにためていたらメールを読もうとすると「Resuming thread structure...」で固まる。Ctrl-gで処理の一時中断はできるのだけど、また、読もうとすると「Resuming thread structure...」となる。
解決方法
気が付けば2年近くたっているGoogle Home。基本は目覚まし時計＆ニュースを聞くためのデバイスになっている。
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COVID-19蔓延防止のための緊急事態宣言がでて、家にいる時間も増えそうなので、家のスマートホーム化を進めるためにスマートリモコンデバイスeRemoteを購入し、設定してみた。無線LAN接続にてこずったので1時間半程度時間がかかった。
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今回購入したのはeRemote mini。税込みで6千円強だった。
アプリeHomeの設定手順に従って簡単に設定できた。
以下のとおりに連携に成功した。「OK Google 電気／エアコン／テレビつけて／消して」でちゃんと対応している。
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シーンのをGoogle Home上のルーティーンに組み込む場合は、先にeHomeでシーンを作成し、その後、Google Homeでデバイスを登録しなおす必要がある。
2020年度前期（4月から7月）は15回のコマ数を確保するのが大変難しいと予想されるので、2011年の東日本大震災のときと同じように柔軟な運用を可とする通達を出してほしい。がんばれ、文部科学省高等教育局大学振興課！
大学等関連情報：文部科学省の東北地方太平洋沖地震の発生に伴う平成23年度学事日程等の取扱いについて（事務連絡）(平成23年3月25日)
平成23年度当初の授業期間については、東北地方太平洋沖地震の影響等に鑑み、1単位の学修時間が45時間である単位制度の趣旨を踏まえ、補講授業、インターネット等を活用した学修、課題研究等を活用し、大学設置基準（昭和31年文部省令第28号）第21条等で定める学修時間を確保するための方策を大学が講じていることを前提に、10週又は15週の期間について弾力的に取り扱って差し支えないこととすること。
その際、大学の教育活動の実施にあたっては、修業年限に係る学校教育法（昭和22年法律第26号）第87条等の趣旨を踏まえ、長期的な見通しの下、計画的な実施に努めること。
少なくともCOVID-19の簡易検査法と治療法が確立されるまで文部科学省は各種学校に以下のことを行うように指導してほしい。
2020年3月9日に新型コロナウイルス感染症対策専門家会議より「新型コロナウイルス感染症対策の見解」が出されている。その中で以下の文がある。
先週まで報告が少な かった 諸外国において 、患者 数が 急増しています。 これまで渡航の制限がなかった 諸外国 や国内 の人々との間の往来や交流 が 既に積み重ねられています 。しかし 、 全て の感染源（リンク） が 追えて いるわけではないので、 感染の拡大が 、 既に日本各地で起きている可能性 も あります。よって、 今回 、 国内での 流行を いったん 抑制できたとしても、 しばらくは、 いつ再流行してもおかしくない状況が続 くと見込まれます。 また、 世界的な 流行が進展していることから、国外から感染が持ち込まれる事例 も、 今後 、 繰り返 される ものと 予想されます。
このことから、COVID-19の治療法が確立されるまでは、重症患者のために医療資源を確保しつつ、日常生活を送ることが必要となる。以下の図のような考え方。
効力が減殺される部分はあるでしょう。それでも「学校閉鎖」は英断だったと今私は思い至りました。爆発的パンデミックの赤いグラフを避け、日本人を日本社会を青色のフラット・カーブのグラフにはめ込む為に必要な判断だったと思い至りました(グラフ再掲。これで医療崩壊を防ぎ国力衰退を最小限に)。… pic.twitter.com/FnRqOLTHIp
— Ricky_Elwood (@David_R_Stanton) 2020年3月8日
で、2月からの大学入試で気づいたのだけど、大学は受験生の注意として「COVID-19であると診断された場合は・・・」というように追試験を認めるときなどに診断名を求めている。たとえば、大学入試センター試験「受験案内のp. 50の「追試験」の項に以下の記述がある。
1. 追試験の対象者
ア. 疾病（インフルエンザ・ノロウィルス・風邪などを含む）・負傷により試験を受験できない者
https://www.dnc.ac.jp/albums/abm00035724.pdf によると疾病・負傷による追試験を申請する場合には診断書が求められる。上の文書の p. 14に以下の記述がある。
本人又は代理人が、受験票に記載されている「問い合わせ大学」に電話連絡した上で、申請受付時間内に「受験票」と「医師の診断書」（治療期間が明記されたもの）を「問い合わせ大学」に持参し、申請してください。許可された場合は追試験受験許可書が交付されます。
もともと、インフルエンザでも学校が診断結果と診断書を求めるため、医療機関がこまっているという話があったが、COVID-19の簡易検査や治療法が確立するまでは、COVID-19によって、より状況が悪化することが予想される。
実際に講義や単位認定を行う大学教員の1人としては、柔軟な対応をとることを大学、ひいては文科省が認めてくれるならば病気の診断書は不要と考えている（なんの理由であっても講義にでていないのだから、本人が追加で勉強するしかないし、追加で勉強するなら問題ない。本人がどうにもできないことで試験に参加できないなら、レポートで代替するのはしょうがない）。
医療資源を重症者に割り当てるために少なくともCOVID-19の簡易検査法と治療法が確立されるまで文部科学省は各種学校にインフルエンザやCOVID-19などの診断名を求めないように指導してほしい。こういうのは地味だけど、恐れながら日常生活を送るために必要な措置だと思う。
2020年3月9日から中国および韓国人に対するビザの発給停止および発給済みビザの無効化か行われた。中国人は日本の入国にビザが必要なので早くとも3月末日までは日本に入国できない。
本件措置の中には，以下のとおり査証の制限等の措置が含まれています。これらの措置は，3月9日午前0時から運用が開始され，3月末日までの間，実施します（この期間は更新され得ます。）。
（1）中国及び韓国に所在する日本国大使館又は総領事館で発給された一次・数次査証の効力の停止
（2）香港及びマカオ並びに韓国に対する査証免除措置の停止本件措置により，以下の方は3月9日午前0時以降，日本に入国できなくなります。
（1）中国及び韓国に所在する日本国大使館又は総領事館で発給された一次・数次査証に基づき日本へ入国しようとする方
（2）香港，マカオ及び韓国の旅券保持者で日本の査証を取得せずに日本へ入国しようとする方
（新型コロナウイルス感染症に関する水際対策の抜本的強化：査証の制限等について｜外務省より）
この結果、うちの大学院に入学が決まっている中国人留学生が日本に入国できず、合格手続きができない事態が発生している。また、3月末日までビザの発給が停止されているため、3月中にビザを申請して、ビザが4月1日に発給されたとしても来日は4月上旬にずれ込む見込みとなる。結果として、入学式や新入生ガイダンスに間に合わない。下手すると履修登録に間に合わない。
アメリカやヨーロッパの様子をみるとこのビザ発給停止対象国は今後拡大される蓋然性も高く、4月で日本の方でCOVID-19対策が解除されるのかどうかもわからない。そこで、以下のことを提言したい。
「入学料および授業料が支払われなかったとしても無料で半期の休学を認めてほしい」
来日できないのに大学の在籍期間が増えるのは学生の選択肢を狭めてしまう（多くの大学で修業年限の2倍の期間を越えると除籍扱いになる）。また、履修登録や講義の成績評価などについて特例扱いするのはそれなりにコストがかかる（いつ、登校できるようになるかでその大変さが大きく変わる）。そこで、入国が難しい時期に関しては休学を認めるべきだと思う（休学中は在籍期間にカウントされない）。
しかし、多くの大学では入学料が支払われないと除籍になる。また、授業料が支払われないと休学が認められない。また、私立大学では休学時にも授業料支払いが発生するところもある。
今回の特例として問題なく来日できる状況になるまで、入学料および授業料が支払われなかったとしても無料で半期の休学を認めるようにしてほしい。特例で入学料免除を申請した該当留学生については無条件で入学料免除するのも一つの手だと思う。国際送金は大きなコストがかかる。
国立大学は文科省に文句言われるのが怖いので基本的にお金関係で独自対応できない。なので、文科省から通達出してほしい。
2020年3月6日付けで文科省から留学生に対する通達がでていた。新型コロナウイルスに関連した感染症対策に関する対応について：文部科学省にある以下の通達。
各大学等におかれては、本情報を今春渡日予定の留学生に周知するとともに、予定していた時期に渡日できない場合に備え、補講や履修登録に関する柔軟な対応（期間の延長等）、必要となる修学上の配慮措置についても具体的に検討し、当該学生に幅広く情報提供するよう、よろしくお願いします。
なお、４月に新たに渡日予定の国費外国人留学生及び（独）日本学生支援機構「留学生受入れ促進プログラム」採用者については、出身国・地域に関わらず、新型コロナウイルス感染症に起因して所定の期間から遅れて渡日する場合や、秋渡日など奨学金支給期間を変更する場合も奨学金の受給ができるよう柔軟に対応することとしておりますので、このことについても当該学生にお伝えいただくようお願いいたします。詳細につきましては、国費外国人留学生制度は当省から、留学生受入れ促進プログラムは（独）日本学生支援機構から別途ご連絡いたします。
