Marie Curie Sklodowska Actionsからアンケート調査が来た

スパムかと思ったけど、Marie Skłodowska-Curie Actions - Wikipediaを見ると、ちゃんとした財団みたいなのでアンケートに回答した。博士号取得からこれまでのキャリアに関するアンケート調査だった。なんで、私に依頼メールが届いたのかわからないけど、ORCIDに登録している研究者とかを国別に探してアンケート調査依頼をおくっているのかな？

ec.europa.eu

以下届いたメール

Dear 「私の名前」,

We would like to remind you of the survey invitation below. Your
contribution to the study is very important to us – you can still
submit a survey response until 23rd December 2017 using the link
provided in the original email invitation below.

Kind regards,
ICF International - Survey team

===================

Dear 「私の名前」,

The European Commission is funding a study to assess the
effectiveness, efficiency and added value of the Marie Skłodowska
Curie actions (MSCA) under the Seventh Framework Programme (FP7)
and Horizon 2020.

In the framework of this study, we are collecting feedback from
researchers who have not been funded by the programme in order to
learn about their international mobility, professional career and
their research, training and working conditions.

We would greatly appreciate your participation in the survey and
kindly request that you submit your response by the 23rd December
2016. The survey should not take you more than 5 minutes.

Your views and opinion are of great importance for the present
study, and are crucial to ensure that the programme delivers added
value and benefits to future generations of researchers.

We appreciate the time taken to provide this response and thank
you for your contribution to our study.
You can start, save and return to the survey at a later time using
the link below:
Click Here to Start the Survey

All individual answers and comments will be treated as strictly
confidential and non-attributable.

An accreditation letter by the European Commission, to confirm the
authenticity of the survey, is available here.

Further information on the present evaluation study and the online
survey, including information on how personal data collected will
be processed and stored, is available on the survey website here.

If you have any queries about this survey or the study, please
contact the study team at mscasurvey@icfi.com .

Best regards

ICF International - Survey team
This message was sent by ICF Consulting Services Ltd, 33 Cannon
Street, London, London EC4M 5SB To unsubscribe, click below:
Unsubscribe ICF Consulting Services Ltd, 33 Cannon Street, London,
London EC4M 5SB.

以上、メモ。

日本人は遺伝子レベルで底辺がお互いに足を引っ張りあう民族

タイトルにあるような内容の2chに貼られる以下のコピペに過去エントリーが参考としてつかわれている。そのエントリーの追記をみてもらえれば、この主張は根拠ある話ではないことが分かる。

日本人は遺伝子レベルで底辺がお互いに足を引っ張りあう民族だと証明されている
これは上位の人間（いわゆる上級国民）が分断統治を用いて支配しやすいということを意味する

本当に立ち向かうべき上位の人間に対しては完全服従で
派遣だのブラック正社員だのナマポだのがお互いに攻撃しあってるだけで
デモを起こしたり労働組合で積極的に行動して経営者などの上の人間と戦うことがほとんどない
（日本の労働組合はほとんどが経営側に飼いならされてる）

上位の人間に対して勇気を持って行動できる性質を決める遺伝子にセロトニントランスポーター遺伝子というものがあるのだが
これを持つ日本人は3％と世界でもっとも低い値になっている（ちなみにアメリカ人は10倍の32％）

ここまでの極端な偏りは、数百年の間、上位の人間に立ち向かうような勇敢な人間を
村八分にして子供を残すことができないようにしてきたと考えなければ説明できないとされている

参考
http://next49.hatenadiary.jp/entry/20151130/p1
http://link.springer.com/article/10.1007/s00702-007-0012-5
http://link.springer.com/article/10.1007/s100380050098

（たとえばルンバ民、逮捕！w Amazon、購入者を偽計業務妨害と電子計算機使用詐欺罪で告訴へ [無断転載禁止]©2ch.net [975468387]）

日本人はセロトニントランスポーターが少ないという話の出典の追記。

追記：不安遺伝子があるのと実際にそれが影響するかはどうかは別とのこと

教えていただいた論文。フィンランド人のサンプルにて不安遺伝子を持っているかどうかと損害回避性（harm avoidance）と神経症的傾向を持っているかどうか調べたところ関係があるという証拠はないという結果が得られたという論文

上の記事のリンクが切れている損害回避とセロトニントランスポーター遺伝子の関係について。国里愛彦, 山口陽弘, 鈴木伸一: パーソナリティ研究と神経科学をつなぐ気質研究について, 群馬大学教育学部紀要 人文・社会科学編 第 56巻, pp. 359―377, 2007年（PDF）より。

Cloninger（1987）やCloninger et al.（1993）によると，損害回避は未来の問題の予想における悲観的な心配，不確かさを恐れたり見知らぬ人に対して内気になったりのような受動的回避行動，急激に疲れやすいのような，行動の抑制と中止に関する遺伝的傾向性である。損害回避の高い人は，用心深い，緊張している，予期不安を持っている，怖がり，内気，そして疲れやすいといった特徴をもつ。一方，損害回避の低い人は，自身に満ちていてリラックスしている，楽観的，無責任，社交的かつ活動的といった特徴をもつ。

～中略～

このCloningerの仮定に対して，新奇性追求と同様に遺伝子との関連が検討されている。主に損害回避とはセロトニントランスポーター（5-HTT）のプロモーター領域の遺伝子多型との関連が見られている（富高・坂元，2000）。しかし，この損害回避とセロトニントランスポーターのプロモーター領域の遺伝子多型との関連を支持する研究と支持しない研究が存在し，今後さらなる検討が必要である（木島，2000）

2000年の論文で「この損害回避とセロトニントランスポーターのプロモーター領域の遺伝子多型との関連を支持する研究と支持しない研究が存在し，今後さらなる検討が必要である」とあり、2009年のメタ分析の論文で少なくともフィンランド人のサンプルにて不安遺伝子を持っているかどうかと損害回避性（harm avoidance）と神経症的傾向を持っているかどうか調べたところ関係があるという証拠はないという結果がでているのだから、セロトニントランスポーター遺伝子が少ないから損害回避的にふるまう傾向があり、そのため、「上位の人間に対して勇気を持って行動できる性質」が日本人にないというのは適切でない主張。

参考

TCI（Temperament and Character Inventory）は、「気質」と「性格」からなる７つのパーソナリティ特性を測定するために開発された質問紙です。アメリカ・ワシントン大学のクロニンジャー教授によって開発され、世界中でパーソナリティの研究のために用いられています。クロニンジャー教授によると、パーソナリティには「気質」と「性格」の２つの側面があり、これらの組合せによって、個人ひとりひとりのユニークな人柄が表わされると考えられています。

「気質」とは、体験したことに対する自動的、感情的な反応で、一生を通じて安定している特徴です。「気質」には、「新奇性探求」、「損害回避」、「報酬依存」、「固執」の４つの次元があります。「新奇性探求」は、車に例えるとアクセルにあたり、「損害回避」は、車に例えるとブレーキにあたります。「報酬依存」は、多くの人が好きかどうか、「固執」は、ひとつのことをずっと続けるかどうか、に関わる個人差です。

合格者決定の流れ

大学

大学職員が入試合否判定について思ったことについて、告発しないでもう少し状況を見た方が良い。国公立大学ならば合格者の詳細がWeb上に公開されるので、あんまりにもおかしければ遅かれ早かれ発覚する。

実施時期が早い入試で入学者を多く確保したい動機

公立大学はいくつは入試方法があるのでわからんないけれども、国立大学の場合は入試は大きく分けて3つの手段がある。1) 推薦入試（AO入試）、2) 一般入試前期日程、3) 一般入試後期日程。

  • 推薦入試（AO入試）：センター試験前が一般的。合格手続きもセンター試験前のことが多い。センター試験を合格判定資料に使う場合は前期日程前に合格発表、その後入学手続き
  • 一般入試前期日程：2月下旬。合格手続きは3月上旬
  • 一般入試後期日程：3月中旬。合格手続きは3月下旬

まず、国公立大学は募集人員を大幅に超えて入学者を入れることはしづらい。なぜならば、ペナルティがあるため。

　【定員超過の場合】
　国立大の「定員超過」に対する是正措置は、16年度の法人化後間もない18年度に国立大の「入学定員」超過率が私立大を僅かに超えたことなどから、20年度から段階的に強化されてきた。
　現行では、大・中規模学部(学部入学定員100人超)は「入学定員」超過率＝1.1倍以上、小規模学部(学部入学定員100人以下)は「入学定員」超過率＝1.2倍以上で、それぞれ“「入学定員」超過率以上の入学者数分”の「学生納付金相当額」を国庫に返納する措置が講じられている。
　また、各年次においても、それぞれの「定員超過率」(現行では学部定員100人超の場合、1.1倍)以上の学生数分の授業料収入相当額を国庫に返納する。

一方で、定員割れの場合もペナルティがある。

　【定員割れの場合】
　「収容定員充足率」＝90％を下回る場合、運営費交付金の積算における、“学生受入れに要する経費として措置されている額”のうち、「未充足分に相当する額」を国庫に返納する。
　国庫への納付額は、「(収容定員－在籍学生数)　×　学生1人当たりの教育費単価」である。

運営費交付金が主たる収入源である国公立大学にとって上記のペナルティは厳しい。よって、定員割れを起こさず、かつ、定員超過も起こらないように合格者を決めなければいけない。この定員管理は基本的には大学全体、大学内では学部および学科ごとに管理される（ポイントは、入試ごとにではないという点）

しかし、合格者は必ずしも入学してくれないという現状がある。

一般的に入試の実施時期が早いほど、その合格者は入学してくれる確率が高い。少なくとも、入学手続きは早いのでどのくらい合格していなかったのかがわかりやい。入試の実施時期が遅くなるほど合格者に占める入学者率は少なくなっていく。また、入試のルールとして、募集人員よりも少ない合格者を出すのは難しい（確たる理由を外部に、特に文部科学省に示さないといけない）。

以上のような前提の下で、大学としては入試実施時期が早い入試で多めに入学者を確保したいという動機がでてくる。特に不人気の学部・学科・専攻の場合は、早めに入学者を確保する動機は高まる。早めに実施される入試で、多めに入学者を確保しておけば、後に実施される入試は募集人員ぴったりの合格者を出しておき、入学辞退者がでた場合は先に多めに確保していた入学者で補える。もし、それで足りなかったとしても追加合格手続き（入試のボーダラインの人を順位順に電話かけて合格と入学の意思を確認する手続き。上位が辞退しないと次の順位の学生に電話かけられないので非常に時間かかる）を少なくすませることができる。

このやり方はキレイでないけど許容できる範囲かと思う。受験生にとっては合格の可能性が増えているので不利益はない（利用する入試形態によって合格の難易度が変わるという点で不公平ではある）。文科省にとっては定員管理できているとして国民や他の私立大学に面目がたつ。大学・学部・学科は定員管理にかかる手間（＆補欠合格の受験生への迷惑）を抑えることができる。

告発をとどまった方が良い理由

以下の記述だけだと、合格者を決める権限を専攻ごとに持っているのか、専攻の上のグルーピング（たとえば学部とか学環とか）で持っているのかが定かではない。専攻ごとに合格者を決める権限を持っているならば、上の理由により、定員管理の戦略として合格者を多めに出している可能性がある。たぶん、募集人員を専攻ごとに出しているので、その場合は、専攻が異なる受験者同士で合格のボーダーラインが異なるのはおかしいことではない。

判定の原案によると、募集人員（少数）を大幅に超過した人数を合格としている。
募集人員を無視しているだけでも、あやしさMAXなのだが、それだけではない。

水増しされた合格者の専攻分野が偏っているのである。
この原案のボーダーラインだと、特定の専攻分野の志願者のみ全員合格となっているのだ。
特定の受験生の得点だけ上乗せ操作しているのがモロバレである。

（大学職員が入試合否判定について思ったことより）

以下の件に関しては意向が働いているのだろうと思う。人気がないので上述の動機がより深まるわけなので。

この背景には、権限強化している学長の意向がある。
学長は特定の専攻分野の学生数をどうしても確保したいらしい。
（大学職員が入試合否判定について思ったことより）

とりあえず書かれている点からすると、以下は厳しすぎる意見だと思うのが告発をとどまった方が良い理由。

これではとても公正な選抜とはいえない。
世間にバレたら間違いなく問題になるだろう。
なにより受験生全員に対して不誠実だ。
（大学職員が入試合否判定について思ったことより）

子供の騒音調査

画期的な調査結果だと思って当該の先生のWebサイトみたのだけど調査結果を論文などでは公開していない様子。

２０１５年に東京都と青森県の様々な規模の保育園１０カ所の音レベルを測りました。１００人の園児が園庭で遊んでいる時、子どもたちの中心から１０メートル離れた場所の音は、騒がしい街頭と同じ程度の約７４デシベルでした。一方、子どもの声は甲高く、高い音は防音壁の裏にまわり込みにくいので、その効果が高いこともわかりました。データ以上に大切なのが良い人間関係の構築です。人は、好感を持つ人がたてる音はあまり気にならず、嫌いな人やよく知らない人の音は小さくてもうるさく感じることが調査でわかっています。

（近所に保育園、迷惑ですか 高齢者ほど反対って本当？：朝日新聞デジタルより）

上の調査をした先生のWebサイト。研究室でコンサル業しているのか。すごい。