博士持ち教員続報

〜前略〜

「募集若干名」の特別選考試験に応募したのは57人。北海道から長崎まで全国に及び、中には米国や台湾からの応募もあった。

秋田の応募条件は「39歳以下」「博士」の2点だけで、教職課程を修めている必要もなかった。今回採用される6人は30〜40歳で、東京大や東京工業大、東北大など一流大学の出身者。5人が常勤、1人が非常勤の教員として採用される。

応募があるのかさえ不安だった秋田県教委だが、結果的には反響の大きさに驚かされた。意外だったのは面接で「大学にいても生活できない」と志望動機を話す人がいたことだ。

平成時代に入り、国際競争力を高めるため「大学院重点化」計画が始まった。3年3月に約3万人だった博士課程在籍者は19年3月には2・5倍の約7万5000人に増加。しかし、大学教員や公的機関の研究職など博士が希望する職種の採用は「ほとんど増えなかった」(文部科学省)。このため、博士号を取得しても研究職に就けないオーバードクターポスドクなど、いわゆる“余剰博士”問題が進んでいる。

文科省のまとめでは、19年度の博士課程修了者の就職率は6割以下、人文社会系に限れば4割を切る。希望通りに研究職へ就けた人は1割強に過ぎない。

〜後略〜

いろいろと混ざり合うことから新たな発想が生まれるので、博士持ちにとっても教員のみなさんにとっても有意義な試みだと思う。