就職に関しては「就職予備校」の方が実践的なのは確か

未曾有の不況で大学生の就職内定率が過去最低となった昨年度の「就活戦線」。苦戦する先輩の姿に危機感を抱いた新大学4年生が、就活を支援する「就職予備校」に通うケースが増えている。昨年に比べ入校生が4倍と大幅に増えた予備校もあり、学生からは「大学やOBに相談するより頼りになる」という声も聞かれる。背景には学生一人一人の相談に対応しきれない大学の不十分な支援体制もあるようだ。(植木裕香子)

暗黙に「大学は学生一人一人の相談に対応できなければならない」という前提がある。大学の基本姿勢は「学生に知識を教えること、学生が技能を磨くことを支援することが大学の役割、それ以外は個人の自由」というもの。批判するならば、この前提に対して批判してほしいところだ。

就職予備校は、大学生や転職を目指す社会人を対象に、企業に人事指導する採用コンサルタント会社の勤務経験者など人事のプロが講師となって、就職活動の要点を徹底的に指導する。模擬面接を繰り返し、内定獲得まで回数無制限でエントリーシート(応募書類)の添削が受けられるコースもある。

こういうのって、多くの人が知らず少数の人のみ知っているという状態ならば価値を発するけど、新聞の記事に載るくらい普及しているのならば、もう、付加価値をつけられないのではなかろうか。大学でも、追加料金10万円くらいをとって就職講座を開けば良いのに。