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9割が留年するシステムにしたほうが良いと思う

発声練習

教育×破壊的イノベーション 教育現場を抜本的に変革するヤバい経済学」の中に留年制度を導入すると実はまずいという調査結果があったように思う。一方で、ちゃんと勉強すべきことが勉強できていないというのも問題であると感じている。

「留年した」という事実がネガティブに働き、学習に対する忌避感を誘ってしまうのが問題のひとつだと思うので、この事実の受け取り方を緩和するような仕組みにしたらよいのではないかと思う。具体的には以下のようにしたらよいのではないかと。

  1. 科目ごと、さらには単元ごとに単位制にする
  2. 小学校、中学校、高校までを一元化し、授業ごとにいろんな年代が入り混じるようにする
  3. テストによる単位挽回法を提供する(授業うけなくても、試験で一発合格させる)
  4. 小学校低学年(3年生くらい)までは年齢とともに進級させる(生活のベース確保および集団行動の練習のため)
  5. 年齢が関係ない関係ある科目(体育など)を除き、飛び級を許す

このように単元ごとに単位制にすれば、人間には得意不得意があるのでほとんどの人が単位を落とし、「留年する」という意味より「落第する」という意味になるのではないかと。

こういうシステムだったら、たぶん、私は鉄棒の逆上がりができなくて今でも小学生だな。

追記:OECD「教育の公平性と質−恵まれない生徒や学校に対する支援」

毎日新聞 留年:OECDが廃止求める提言で紹介されているOECD「教育の公平性と質−恵まれない生徒や学校に対する支援」の日本語サマリーから該当部分を転載。

1. 留年の廃止
留年はコストがかかる上、教育成果の引き上げという点でも効果的ではない。留年を減らすための代替策としては、学年中に学習格差の解消に取り組むことによる留年の防止、自動進級制や落第科目の限定留年制、留年に対する社会の意識改革などが挙げられる。これらの代替策を支援するには、補完的政策によって、生徒の学習ニーズに適切に応えられるよう学校や教師の能力を高め、早期に定期的に、そしてタイムリーに支援を行う必要がある。留年率を引き下げるには、学校や社会全体がそのコストや生徒に対する悪影響について意識を高め、目標を設定し、学校へのインセンティブを連動させる必要もある。

この日本語サマリーによると、この報告書の主体は高校(後期中等教育)までのドロップアウトをどうやって防ぐかというところに主題が置かれている。ドロップアウトを防ぐことが、社会全体として、あるいは、長期的にみて、教育への効率的な公金投入になると主張している。「2. 早期進路選択の回避と後期中等教育への進学生選抜の延期」と「5. 後期中等教育における進学コースと職業教育コースを同等化して修了させる
」の提言を勘案しても、このエントリーで書いた小学校、中学校、高校までを一元化するのが良いのではないのかなと思う。

追記2:フィンランドにおける留年の意味

コメント欄で教えていただいた。

また、一緒に来日したユバスキュラ大学のヨウニ・ヴァリジャービ教授(ユバスキュラ大学:教育研究所)も、「生徒が自身の学習能力を自己認識することは、学業成績に大きく影響することであり極めて重要である。生徒が自身を敗者だと認めれば、本来の学習能力に関わりなく、ふるまいも敗者のそれになることが多い」と述べています。

フィンランドの教育でわが国と極めて異なるのは、9年間の義務教育の後に「もう一年履修することができる」期間があることです。将来に向けて勉強してきたけれども、まだ基礎学力が身についていないと思われる子どもが勉強する仕組みです。

ただ、フィンランドの特徴的なところは、この子どもを「落第」と見ないで「他人よりも1年間長くよく頑張ったね」と賞賛し認めることです。落第が重要ではなく、留年してでも力をつけることを重視しているのです。