教育業界の根本的なパラドクスとして、高校生が知ることができるぐらい宣伝ができる職種はすでに供給過剰であるというのが成り立つと思う。
基本的に個々の職種ごとに需要が決まっている。理想的には、需要の分だけその職種に適切な人材を供給すればよいのだけど、その職種向けの教育機関（大学の学部・学科、専門学校など）を作ってしまうと、その教育機関の維持のために一定数の人材を輩出しなければならなくなる。教育機関の数が少ないならば問題ないのだけど、多くなれば当然のことながら需要を超えた人材の輩出がされていまう。
需要を超えていること自体は悪いことではなく、その程度が問題。質の高い人材がその職種に就くためには、多少の供給過剰の方が好ましい。でも、その程度がひどくなると、高校と教育機関そして教育機関と社会が分断されてしまう。
高校生まで宣伝が届くようになるということは、そこまで宣伝しないと学生が集められないという事実の裏返しであり、学生が集められないということは教育機関が多い or 宣伝を打てるほど充実しているということを示すことが多い。
よって、高校生まで宣伝が届くという事実は、その職種がすでに供給過剰になっていることを占めす可能性が高い。
ジョセフケネディも暴落前にすでに株で巨万の富をえて、さらに買い増していた。彼は靴磨き少年にから「おじさん今なら〇〇会社と××商会がかいだよ」というアドバイスをもらった。
このとき彼はピンときた、「株は買う人がいて売る人がいるから、売買が成立する、株のことに興味のない靴磨きの少年が株の話をしている、ということは買いたい人はすでに株を買ってしまって、売りたい人ばかりだ、株は間違いなく暴落する」
と考えその日のうちに手じまってしまった。そして、回りの富豪たちがこの暴落でどんどん、いなくなっていく中、彼の手元に富が残った。
