貨幣の有用さがわかる事例：Coinhive

高木さんのエントリーで初めてCoinhiveという名称をしった。

で、Coinehiveとはなんぞや

Coinhiveは、サイトの運営者が、閲覧者に仮想通貨を採掘させ、その収益を受け取るサービスだ。専用のJavaScriptコードをサイトに埋め込むと、そのサイトを閲覧した人のPCのCPUパワーを使い、仮想通貨「Monero」を採掘。採掘益の7割が、サイト運営者に配分される（残りの3割は手数料として運営元・Coinhive Teamが受け取る）。

（話題の「Coinhive」とは？ 仮想通貨の新たな可能性か、迷惑なマルウェアか - ITmedia NEWS）

この仕組みを聞いて思い出したのが2000年代中盤あたりにキーワードになっていたグリッドコンピューティング。

グリッド・コンピューティングは、インターネットなどの広域のネットワーク上にある計算資源（CPUなどの計算能力や、ハードディスクなどの情報格納領域）を結びつけ、ひとつの複合したコンピュータシステムとしてサービスを提供する仕組みである。

グリッド・コンピューティング - Wikipedia

グリッドコンピューティングの一つの側面に使っていない計算資源をネット上からかき集めて、大きな計算資源が必要なプロジェクトを実施するというのがあった。それの典型例として当時紹介されていたのがSETI@homeのプロジェクト。

SETI@homeの本来の目的は次の2点だった。

  • 地球外知的生命体の証拠を検出するため、観測データの分析をサポートすることで、有益な科学的作業を行う。
  • 「ボランティア・コンピューティング」という概念の実現性と実用性を証明する。

後者の目的は一般に完全に成功したと見なされている。SETI@home の開発から発展した現在のBOINC環境では、様々な分野の計算量の多いプロジェクトにサポートを提供している。

前者の目的は今のところ達成されていない。SETI@homeによってETI（地球外知的生命体）信号の証拠が見つかったという例はない。

SETI@home では、アレシボ天文台の観測データを使い、その中に地球外知的生命体からの無線信号の証拠と見られるものがないか探索する。データは他の科学的プログラムに従って電波望遠鏡を使用しているときに便乗する形で採取されている。データはデジタイズされて記録され、SETI@home の施設に郵送される。そこでデータを時間と周波数で分割して小さな塊にし、それらを世界中のコンピュータに分配し、ノイズとは見なせない情報を含む可能性のある信号を探す。SETI@homeの要点は、データを小さく切り分け、それらを数百万台のパーソナルコンピュータで分析させ、分析結果を返してもらうという点にある。そうすることで、通常なら最新のスーパーコンピュータを必要とするような分析をインターネット上のコミュニティの援助によって達成できるようにした。

（SETI@home - Wikipedia）

プロジェクトに参加する人は、アプリケーションを自分が使っているPCにインストールしてPCの有休時間（あまりCPUやメモリを使っていない時間）に計算資源を提供するということを行っていた。基本的に計算資源はプロジェクト遂行のためのタスクに直接的に使われていた。

で、この発展として何かのサービスを提供する対価として計算資源を支払い、利用者からみると「無料」のエコシステムを回そうという発想がいろいろとでていたと記憶している。ただ、あまり流行らなかった。ネット環境やPCのスペックの問題もあったと思うが、サービスの対価に計算資源を「直接」払うというモデルがうまくなかったと思う（計算資源が欲しいプロジェクトと計算重を支払ってサービスを使いたい利用者とのマッチングが難しい）。Google先生に尋ねてみたらNTTがcell computingというグリッドコンピューティングプラットフォームを展開していたみたい。これはポイントという形で物々交換を抽象化している。

NTTデータは（2002年）12月13日、都内で記者発表会を行い、グリッドコンピューティングへの取り組みについての現状を紹介した。同社は、一般的なパソコンを多数つなぐことで、眠るコンピュータリソースを活用していくPCグリッドを推進しており、これを「cell computing」プロジェクトとして、ライフサイエンス分野などよりも市場規模が大きい一般企業に展開していく。

（エンタープライズ：NTTデータのPCグリッド、「参加者にお小遣いをアゲタイ」）

cell computing(セル・コンピューティング)は過去に行われていた分散コンピューティングの1つ。NTTデータが提供していたサービスであるが、収益の見通しが立たなかったため2008年3月31日に終了した。

BOINCプラットフォームが使われていた。 一般PC所有者に登録してもらい、分散コンピューティング技術を用いて、PCの遊休計算能力を利用する。当初はユーザが稼働させたコンピュータ資源に対し与えられるポイントを、商品等へ交換できるようにする計画があったが、実現はしなかった。また、そのPCの利用者に対する広告メディアとしての意味合いもあった。

（cell computing - Wikipedia）

今回のCoinhiveは、計算資源を仮想通貨に変換し、その仮想通貨で現実世界の任意のサービスを購入できる点が以前の計算資源とサービスの物々交換モデルや計算資源とポイントの交換モデルと異なっている。エネルギーの効率などを考えれば物々交換モデルがもっとも合理的なのだけど、利用者からすると任意のタイミングで、任意のサービスを購入できる貨幣の方が利便性が高く、参加する動機も高くなる。なんで、貨幣が普及したのかを実感させられる事例だと思った。

Ubuntu 16.04上にCoq, SSReflect, MathCompのインストール

Coq/SSReflect/MathCompによる定理証明 フリーソフトではじめる数学の形式化 | 森北出版株式会社を買ったので、とりあえず環境だけ整える。

インストール環境

% uname -a
Linux pi 4.4.0-122-generic #146-Ubuntu SMP Mon Apr 23 15:34:04 UTC 2018 x86_64 x86_64 x86_64 GNU/Linux

% more /etc/lsb-release 
DISTRIB_ID=Ubuntu
DISTRIB_RELEASE=16.04
DISTRIB_CODENAME=xenial
DISTRIB_DESCRIPTION="Ubuntu 16.04.4 LTS"

Ubuntu 16.04のパッケージシステムに従うとcoqのヴァージョンが古いのでCoq/SSReflect/MathCompの設定を参考にコンパイルする。

Ocamlのインストール

% sudo aptitude install ocaml
% ocamlc -v
The OCaml compiler, version 4.02.3
Standard library directory: /usr/lib/ocaml

関連ライブラリーのインストール

% sudo aptitude install camlp5

CoqIde用のライブラリーは以下のとおり。なお、Ubuntu 16.04だとlablgtkが古いと言われる（2.18推奨のところ、2.16）。

% sudo aptitude install liblablgtk2-ocaml-dev
% sudo aptitude install liblablgtksourceview2-ocaml-dev

Coqのインストール

Releases · coq/coq · GitHubよりダウンロード。本では8.7.0をインストールしているが、8.8.0をインストールしてみる。

上述の本のバージョンよりかなり古い。

% tar xvfz coq-8.8.0.tar.gz
% cd coq-8.8.0
% ./configure |& tee configure.log
% make -j |& tee make.log
% sudo make install |& tee make_install.log
% coqc -v
The Coq Proof Assistant, version 8.8.0 (May 2018)
compiled on May 8 2018 20:32:08 with OCaml 4.02.3

MathCompとSSReflectのインストール

Releases · math-comp/math-comp · GitHubから1.7.0をダウンロードする。

% tar xvfz math-comp-mathcomp-1.7.0.tar.gz
% cd math-comp-mathcomp-1.7.0/mathcomp
% export COQBIN=/usr/local/bin/  （bashやzshの場合）
% setenv COQBIN /usr/local/bin/  （cshやtcshの場合）
% make -j 3 |& tee make.log
% sudo make install |& tee make_install.log

動作確認

起動する。

% coqide &

開いたウィンドウの左側に以下を入力する。

From mathcomp Require Import ssreflect.

Section ModusPonens.

Variables X Y : Prop.

Hypothesis XtoY_is_true: X -> Y.
Hypothesis X_is_true: X.

Theorem MP : Y.

Proof.
move: X_is_true.
by [].
Qed.

End ModusPonens.

実行してみる。

科研費の使途について文句を言うための基礎知識

ぜひ、基礎的なところを押さえたうえで批判をしていただきたい。

追記：おすすめの本

以下の本は大学の外の人に対して競争的資金の国内、国外の状況、科研費の制度、海外との研究環境・研究力の比較などわかりやすく説明している本です。2016年出版ですので、まだ、情報も新しいです。著者は文科省からいろいろ経由して、学術振興会理事（学術振興会は科研費の取りまとめをしている独立行政法人です）、現弘前大学理事です。

科学研究費補助金の基礎知識

科学研究費補助金、通称「科研費」についての基礎知識。科研費FAQより

【Q1101】　科研費とは、どのような性格の研究費ですか？
【A】
　科研費は、全国の大学や研究機関において行われる様々な研究活動に必要な資金を研究者に助成するしくみの一つで、人文学、社会科学から自然科学までのすべての分野にわたり、基礎から応用までのあらゆる独創的・先駆的な学術研究（研究者の自由な発想に基づく研究）を対象としています。　研究活動には、研究者が比較的自由に行うものから、あらかじめ重点的に取り組む分野や目標を定めてプロジェクトとして行われるもの、具体的な製品開発に結びつけるためのものなど、様々な形態があります。こうしたすべての研究活動のはじまりは、研究者の自由な発想に基づいて行われる学術研究にあります。科研費はすべての研究活動の基盤となる学術研究を幅広く支えることにより、科学の発展の種をまき芽を育てる上で、大きな役割を有しています。

【Q2101】　科研費には誰でも応募することができますか？
【A】
　研究機関に所属する研究者の方でしたら、幅広く対象になりますが、科研費に応募するには、公募要領に示している「応募資格」の要件を満たす必要があります。具体的な判断はそれぞれの研究機関において行い、また、応募にあたっては研究機関を通じてe-Radに登録し、「研究者番号」を取得する必要があります。なお、公募要領については最新のもので内容を確認してください。
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/faq/1307047.htm

補足：科研費はすべて研究機関（科研費を受け取るのが大学教員の場合は所属大学）によって執行されます。科研費を払い出す側の文科省や学術振興会が科研費を振り込む先は研究機関の口座です。科研費を使用する研究者の手元には直接研究費は渡されません。支払いもすべて研究機関経由で行われます（立替払いの場合のみ、研究者が最初に支払い、その分を研究機関が研究者に支払います）。このため、科研費に応募するためには科研費を執行できる研究機関に所属している必要があります。研究機関がどういう働きを行うのかについてはたとえばこちらの2008年度版科研費ハンドブック（研究機関用）(PDF)に詳しく記載があります。

【Q4104】　科研費の使途に制限はありますか？
【A】
　科研費（直接経費）は採択された研究課題の研究を行うための研究費であり、「補助事業である研究課題の遂行に必要な経費（研究成果の取りまとめに必要な経費を含む。）」について幅広く使用することができますが、研究代表者や研究分担者は、その経費使用に関する判断や使途に関する説明責任を負うことになります。
　また、研究費の使用に当たっては、当然のことですが、当該経費の支出が科学研究のために交付されている直接経費から支出することが社会通念に照らし妥当であるか、直接経費の使用の優先度として適当かといった点も考慮してください。
　しかし、研究活動に使うといっても、対象となる研究課題以外の研究に使うことは目的外使用になり認められません。また、ルールにしたがって使用することが求められており、研究者の勝手な解釈によってルールに違反して使用した場合には、不正使用として返還やペナルティが科せられることになります。
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/faq/1307085.htm

【Q4405】　科研費で取得した設備（資産）の取扱いはどのようになりますか？
【A】
　直接経費により購入した設備等は、研究代表者又は研究分担者が所属する研究機関に寄付しなければなりません。また寄付した後は、研究機関の定めに従って取り扱ってください。
　なお、研究代表者又は研究分担者が、補助事業期間中に他の研究機関に異動する場合であって、当該研究代表者又は研究分担者が寄付した設備等を、新たに所属することとなる研究機関において使用することを希望する場合には、研究機関は研究機関の定めに基づき、当該設備等を研究代表者又は研究分担者に返還してください。

【Q3101】　科研費の審査は、どのように行われているのでしょうか？
【A】
科研費の審査は、7千人以上に及ぶ審査委員のピアレビュー（※）により行っています。
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/faq/1307075.htm

【Q3102】　科研費の審査委員は、どのように選考されるのでしょうか？
【A】
科研費の研究種目のうちほとんどが日本学術振興会で審査を行っていますので、日本学術振興会での審査委員選考について説明します。
日本学術振興会には学術システム研究センターが設けられており、各分野の研究者からなる100名以上の研究員が配置されています。審査委員の選考は、学術システム研究センターにおいて、「審査委員候補者データベース」（平成27年度登録者数　約8万6千名）の中から審査委員候補者案を作成し、科研費審査委員選考会において決定しています。
学術システム研究センターでは、データベースに登録されている研究者の専門分野、これまでの論文や受賞歴などに基づき、専門分野毎に複数の研究員が担当して候補者案を作成しています。
また、候補者案の作成にあたっては、公正で十分な評価能力を有する者であることに加え、若手研究者や女性研究者の積極的な登用、特定の研究機関に審査委員が偏らないようにするなど、様々な点に配慮してバランスのとれた審査委員の構成になるようにしています。
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/faq/1307076.htm

補足：審査委員は任期終了後に学術振興会の審査委員名簿のページで公表されています。このエントリー現在、H14年度（2002年度）からの審査委員が公開されています。

科研費パンフレットに上記の内容の詳しい説明がある（応募者向けかも）

科研費データベース

誰が科研費に採択されているのか、どういう成果（おもに論文）を出したのか、何のテーマでどのぐらいの額をもらっているのかは科研費データベースで検索することができます。

たとえば、今、話題の山口二郎さんの採択状況は以下のページで調べることができます。

さらに話題になっている4億円のテーマについても以下のように調べることができます。

不正使用に対する対応について

科研費をはじめとする公的な競争的研究資金において不正使用が多々発生しているのは事実です。

このレベルの不正使用も会計監査院にチェックされます（個人的にはこれは世の中の趨勢に会計規程が追い付いていない事例だと思いますが）。

会計監査院は以下のようにサンプル調査を行っている。たとえば、平成２２年度決算検査報告：科学研究費補助金の経理が不当と認められるものより

本院は、合規性等の観点から、交付された補助金が研究機関において取扱要領、局長通知等に従って適切に管理されているかなどに着眼して、振興会及び３０研究機関において会計実地検査を行った。そして、上記の研究機関に係る２４５事業主体（２大学長及び２４３研究代表者等）が行っている３５６研究課題について納品書、請求書等の書類により検査するとともに、補助金の管理が適切でないと思われる事態があった場合には、研究機関に報告を求めて、その報告内容を確認するなどの方法により検査した。

また、不正使用が相次ぐことから文科省は科研費を管理する研究機関に次のようにすることを課している。

【無作為抽出により内部監査の実施】
4-2 　毎年無作為に抽出した補助事業（全体の概ね10パーセント以上が望ましい）について、監査を実施し、各年度の応募の際に、その実施状況及び結果について文部科学省に報告すること。
　なお、上記により実施する監査の一部（監査を実施する補助事業の概ね10パーセント以上が望ましい）については、書類上の調査に止まらず、実際の補助金使用状況や納品の状況等の事実関係の厳密な確認などを含めた徹底的なものとすること。
（文科省：科学研究費補助金の不正使用等の防止より）

科研費の使途に対する疑義は研究機関から学術振興会に実績報告書として収支決算書が提出されているので、学術振興会ならば詳しく対応することができるはずです。（参考：2008年度版科研費ハンドブック（研究機関用）(PDF)の67ページからの実績報告書に関わる事務）

杉田水脈衆院議員の科研費に関する話について

使途が問題ならば、学術振興会や会計監査院に協力願って使途を調べればよいと思います。国会議員なんですし。もし、10年以上前のために実績報告書がすでに破棄されていたならば、これは公文書管理の問題になります。杉田議員がイニシアティブをとり、競争的資金の採択案件に関する各種文書を歴史的公文書として保管し、閲覧できるように働きかけるのは大変建設的で、意義深いことなのではないかと思います。
www.sankei.com

なお、話題になっている4億円のテーマについてですが、4億4千万円のうち8千万弱が間接経費です。間接経費は研究機関（このテーマの場合はほとんど北海道大学）に渡され、その用途は研究機関が決めます。また、このテーマは5人研究分担者がいますのでどういう配分かわかりませんが、1人で3億7千万を使っているわけではありません。以下のページで成果がみられますが、当時の政府への批判を「反日的内容」としたとき、かなりの成果物は反日的内容ではないと思います（特に福祉制度の国際比較系など）。

このテーマの研究分担者のブログエントリーで、どういう用途に使ったのか、この分野においてこの採択案件で得られた成果がどういう意義を持つのか説明されています。
endoken.blog.fc2.com

また、この研究種目「学術創成研究費」は推薦制のため、他の研究費と審査の仕組みが違うようです。

このテーマの事後評価結果は以下のとおりです。

関連エントリー

メモ：新井 聖子: 日本の基礎研究の東アジア化 ― なぜ日本の基礎研究は下方に向かうのか？

ツイッターで以下のようにつぶやいたのだけどブログにもメモ。

当該記事。

上記の論文の私なりのまとめ。

  1. 大学院博士課程を卒業した東アジア（中国、韓国）出身の留学生が母国へ帰り、学んだ知識を元に母国の技術レベルを上げている。
  2. 上の現象は日本からみると知識流出となり、日本企業と競合する東アジア企業の技術力をあげ、日本が苦戦する理由となっている
  3. これが発生した原因は留学生X万人政策＆ポスドク増加。そして、大学に留学生がとどまるポストがなかった（本文中では述べていないが暗黙に主張されている）ことと、大学院修了した留学生を日本企業が採用しなかったこと。
  4. 途上国からの留学生受け入れをしても、日本は彼ら・彼女らを定着させられないのだから、過剰な投資をやめて、日本人学生の海外への送り出しに予算をつけて、欧米諸国とのネットワークをつくるようにしたほうが長期的に良いのでは？という提案

感想として、大学が悪いというご指摘ごもっともだけど、日本人学生の博士課程への進学が減ったのも、大学院修了後の留学生が母国へ帰ってしまうのも、かなりなところ日本企業の採用の問題が大きいと思うのだけど、それが指摘されていないのが不満。

追記

ちょうど、この話題に関連するツイートがあったので。


過去エントリー

next49.hatenadiary.jp
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複数のProceedings論文をまとめて1本のJournal論文に投稿できるか？

はじめに

分野によって学術会議の会議録掲載論文（Proceedings論文）の位置づけは大きく異なります。計算機科学系ですと査読付きであることが多く、業績にもカウントされます。
next49.hatenadiary.jp

本文

先日、論文発表した国際会議の主催者から会議録論文をベースに内容を充実させ雑誌論文に投稿してはどうかと誘いを受けた。その際に、その充実させた部分を別の国際会議の論文として投稿しようと考えていたのでタイトルの「複数のProceedings論文をまとめて1本のJournal論文に投稿できるか？」を疑問に思い調べた次第。


なので、雑誌への投稿は辞退した。

関連エントリー

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